【2020年の観光トレンド】押さえておくべきキーワードとは？

2020年の観光トレンドとしておさえておくべきキーワード

①5G(第5世代移動通信システム)

「５G」の本格展開は2022年～25年頃とされていますが、2020年には都市圏を中心にサービスが開始されることもあり、これまでにない体験価値の創出が期待されています。

5Gの主要性能は大きく分けて以下の３つです。

1つ目は、「超高速」。現在の通信サービスよりも100倍速いサービスが実現する、といわれています。

2つ目は、「超低遅延」。利用者側での遅延やタイムラグが減少することから、遠隔地にあるロボットを細かに操ることができる、といった変化が期待されています。

3つ目は、「多数同時接続」。IoTが加速する現代、多数の機器がネットワークに同時接続する機会が増えることから、これらに対応したネットワークの許容量がもたらされます。

例えば、5Gが開始されると「2時間の映画を3秒でダウンロードできるようになる」とされており、ダウンロードにおよそ5分を要するLTEと比べると、格段の通信速度が実現されていることがわかります。

こういった技術トレンドを背景に「AR・VRを含めた動画活用」が、観光シーンに大きなインパクトを与えることが予想されています。
様々な理由があって普段中々旅行に行けない家族や友人をオンライン上で一緒に連れていくことができるかもしれません。
観光地の景色や音を、あたかもそこにいるように感じることができるかもしれません。
その他にも、旅マエ・旅ナカ・旅アトといったシーン別に新たなサービスが登場することも期待されており、5G×AR・VRといった技術革新からは目が離せません。

②SDGs(持続可能な開発目標)

2017年よりスタートした「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」。

これは日常的な生活のみならず、人々の観光シーンにも影響を与えるといわれています。
「持続可能な観光につながる5本の柱」を抜粋すると、次のものが挙げられます。

・持続可能な経済成長
・雇用創出、貧困の削減
・資源の有効活用
・文化の価値、多様性、遺産の保護
・相互理解、平和、安全

海外の旅行会社や観光協会では、実際にSDGsを意識した取り組みも進んでいます。また、「SDGsの目標達成」に取り組むことで、企業価値の向上を図る例も見られます。

ドイツの例を見てみると、サステナビリティ基準を満たした現地ツアーの造成・実施、ホテルの運営が進んでおり、ブランド価値の向上が図られています。また、デンマークでは、「大規模複合施設の100％、大型ホテルの90％が第三者のサステナビリティ認証を取得」するなど、独自の基準を確立しつつあります。

一方で、日本国内における取り組みを見てみると、CSR活動や従業員の就労環境改善といった一部取り組みにとどまっている傾向が見られます。だからこそ、今後の観光サービスやそれらを支援するサービスには、「単純に楽しむこと＋α」が求められるといえるでしょう。

③キャッシュレス対応(観光業)

政府も力を入れるキャッシュレス対応。日本政策金融公庫が公表しているデータによると、旅館・ホテル業におけるキャッシュレス対応の実施度は、83.6％（2019年6月時点）とされています。各種キャッシュレスサービスは、現金に替わって決済インフラとしての地位を確立し始めているといえるでしょう。

一方で、キャッシュレス対応の内訳を見てみると、半数強（52.3%）が「クレジットカード決済のみ」となっており、決済アプリや電子マネーへの対応は30%程度にとどまっています。QRコード決済が存在感を高めつつある昨今、各社のペイメントサービス提案は今まさにラストスパートを迎えているといえるでしょう。

そして、ペイメントサービスといったスマホアプリにも、いくつかのカテゴリが存在します。「PayPay」「楽天ペイ」「LINE Pay」といったIT関連企業勢、「au PAY」「d払い」といった通信企業勢、「& Pay」「ゆうちょPay」といった銀行勢、「Alipay」「WeChat Pay」といった中国企業勢、といった具合です。

キャッシュレスサービスを「決済を効率化するための手段」と見ることもできますが、そこで生まれた決済などにおける行動データなどを基点に、旅を豊かにするための関連サービスが提供されることも予想できます。だからこそ、観光事業者の立場としては、関連サービスを含めて注視することが求められるでしょう。

④サブスクリプションサービス(観光業)

観光トレンドの一つとして見逃せないトピックが、観光サービス自体の「サブスクリプション化」です。これは提携している観光・レジャー施設に定額で入場できるサービスのことを指します。

今注目されているのは、九州、沖縄、西日本から展開し、2019年時点で100施設以上が登録している「レジャー・ミー！」。登録対象となるのは、以下のようなジャンルの施設です。

・観光施設：動物園・水族館・遊園地など
・文化施設：美術館・博物館・城跡など
・レジャー施設：ボウリング場・映画館・キャンプ場・日帰り温泉など
・体験サービス：レンタサイクル・街歩き・人力車・果物狩りなど

入場料や利用料のかかる施設が対象とされており、今後はMaaS（Mobility as a Service）といったプラットフォーム型サービスとの連携、自治体との提携を通じた周遊モデルの提携も見込んでいるとしています。

⑤外国人誘客<外国人対応

来る2020年、東京に人・モノ・情報が集中し、世界的に注目を集めることが予想されます。そうした中、東京での観光プロモーションのあり方がマーケティングの成否を左右し、その後の事業の発展をも大きく左右するといっても過言ではありません。これは、「外国人誘客」以上に、口コミの拡散やリピート客の増加を目指す「外国人対応」が重要になりつつあることを意味します。
また、実際に外国人観光客が訪れたときの接客やサービス、それに伴う多言語対応に懸念を抱える観光事業者様をサポートするためのツールも多々ございます。

「何もしなくても増えていた観光客」「何もしなくても売れていた名産品」といった勢いが、2020年以降は陰りを見せる可能性もあります。だからこそ、2020年のタイミングを逃すことなく観光プロモーションを強化し、確固たる競争優位性を確立していきましょう。

デイリー・インフォメーションでは、観光プロモーションを強化するために、貴社にとって最適なご提案を差し上げております。2020年のプロモーション計画についてお困り、これから考えるという方はお気軽にご相談ください。